1. 名称
- 日本語表記
- 日本MOT学会
- 英語表記
- Japan MOT Society
2. 設立の趣旨
―MOTの研究・教育の集積、高度化と日本型MOTの普及、啓蒙を目指して―
MOT（技術経営）先進国の米国に遅れること10数年余。日本でもここへきてにわかに顕在化してきた社会ニーズ（要請）に押されて、MOT及びMOT教育がようやく活況を呈してきました。
折角、盛り上がって参りましたMOT及びMOT教育を一過性の熱気で終わらせてはなりません。日本でもいかに地道に根付かせて、日本の産業、経済をより力強く再生し、活性化させて、日本のものづくりをはじめ、ひいては人づくり、国づくりに末永く寄与、貢献していくか。これが日本のMOT及びMOT教育に寄せられている期待であり、使命であると思料します。
この期待に応えつつ、使命を全うしていくには、MOTの研究、教育の集積とその高度化を図ることにより、日本の産業、経済の風土と文化に適応した日本型MOTを積極的に育てて、その普及、啓蒙を図っていくことが個々の企業経営にとってはもとより、国の技術開発施策をはじめ、産業、経済政策としても優先すべき喫緊の重要な課題であり、産官学を挙げて組織的に取り組むべき急務であると考えます。
なかでも、MOTの学問的な体系化とその整備をはじめ、MOTの研究、教育の集積とその高度化を図るための高度な専門職の量的な確保と質的な水準の向上とともに、MOT人材を養成するためのMOTプログラム教材の開発とその拡充、強化など、日本型MOTの普及、啓蒙に先立つ基盤整備が急がれております。
元来、MOTとは技術と経営を戦略的に結ぶ、いわば文理融合型の経営革新であり、実学と理論を兼ね備えた、いわば実理融合型のMOT人材の知の集積を意味しております。実践から修得した実学的な経験と知見の集積を、単なる体験的な現象論に終わらせることなく、より科学的に普遍化し、理論化することにより、実際的な専門性と学際的な多様性から技術と経営の両面を戦略的に体現できる実務とその実務家の資質を意味しております。
山積するMOTの課題解決のためには、MOT及びMOT教育のこのような特性から、自ずと広く産官学に亘る実務家をはじめ、多種多様な学識経験者がすべての違いを超えて広く交流し、啓発し合うことが必須であり、開かれた真理の探求が肝要であります。本学会は、そのための新たな知の地平を切り拓くための、求心力としての機能と役割を目指しております。
本学会が取り組むべきMOT及びMOT教育の緊急課題は、次の通りです。
- 質的により高度なMOT学術教育研究体制の整備、構築。
- 学際的かつ実際的な学術と知見を有する、質的により高度なMOT及びMOT教育と研究に従事できる専門家の養成。
- 社会人を対象にした、質的により高度なMOTプログラム教材の開発とカリキュラムの研究開発。
- MOTの研究・教育の評価システムの研究開発と公正な評価・認定制度の確立。
- MOT及びMOT教育の普及、浸透とその質的な高度化へ向けた産官学の有機的な連携の推進とMOT人材の開発、育成。
- MOT及びMOT教育の国内外に亘る普及、浸透とその質的高度化への寄与、貢献。
- MOT及びMOT教育を理解するジャーナリスト及び評論家の養成。
学術研究上の学問的な真理の探求はもとより、これらの課題に関する解明と解決のためには、会員同士が個人、法人を問わず、相互に有機的に連携し、その成果を交流、活用しつつ、MOT及びMOT教育の集積、高度化とその普及、啓蒙に寄与、貢献していく必要があります。