- 設計開発のデジタル化が自動車設計品質に与える影響
〜デジタル化進展期の開発プロセス、開発組織の変化〜
櫻井 章喜 芝浦工業大学 大学院 工学研究科（後期）課程
辻本 将晴 芝浦工業大学 大学院 専門職大学院 工学マネジメント研究科 専任講師
In the Japanese automobile industry, new digital development tools such as the three dimensional CAD (Computer Aided Design) and CAE (Computer Aided Engineering) can facilitate an efficient design.
However, it will change the development process dramatically at the same time and various negative influences are expected.
In recent years the number of vehicle recall are increasing.
It is said that there are various views on this issue, though the reason is not clear.
In this research, we set up the hypothesis that digitization of design might increase the risk of design quality.
We had interviews, questionnaire surveys with automotive engineer, and carried out statistics analysis to verify the hypothesis.
As a result, the negative correlation between manhours for evaluation test and the number of design changes in hardware development was found out.
(If man-hours for evaluation test decrease, design changes will increase.) Thus the risk of the quality caused by digitization in design development was proved.
And also the subject of the digitization in automobile design and development were clarified.
- 研究開発の多角化と知識近接性に関する研究
〜日本の産業における研究開発多角化の決定要因の解析〜
佐藤 一弘 芝浦工業大学 大学院 工学研究科（後期）課程
鈴木 潤 芝浦工業大学 大学院 専門職大学院 工学マネジメント研究科 教授
児玉 文雄 芝浦工業大学 大学院 専門職大学院 工学マネジメント研究科 教授
The dynamics and profile of technological diversification has been studied by specific detailed cases.
However, no analysis has yet examined at the empirical level why R&D activities diversify in certain technological fields.
This paper explores the main factors affecting the extent and direction of R&D diversification and the main patterns of R&D diversification in each industrial sector.
R&D diversification is firstly measured at the empirical level in terms of knowledge proximity and industrial input-output relations.
Knowledge proximity is estimated by using co-occurrence of different technological codes contained in patent documents.
Japanese Patent Office data from 1970 to 1999 and Japanese input-out tables of 1990 and 1995 are used.
The result of the empirical analysis indicates that the R&D diversification is driven by knowledge proximity and industrial input-output relations.
And the empirical analysis also points out that industrial input-output relations and knowledge proximity characterizes R&D diversification patterns of industrial sectors.
When the degree of R&D diversification based on knowledge proximity is high, the degree of R&D diversification based on industrial input-output relations is low and vice versa.
For example, R&D diversification of food and iron/steel industry has been affected by knowledge proximity rather than input-output relations.
On the other hand, rubber and ceramic industry has been affected by input-output relations rather than knowledge proximity
- ビジネスインキュベーション施設の成果決定要因に関する一考察
〜インキュベーション・マネジャーと入居企業とのコミュニケーションを中心に〜
丹生 晃隆 島根大学産学連携センター 講師
永田 晃也 九州大学 大学院 助教授
本研究は、ビジネスインキュベーション施設のパフォーマンスの決定要因として、インキュベーション・マネジャーと入居企業とのコミュニケーションに着目し、
IM のコミュニケーション行動形態が、インキュベーション施設の成果にどのような影響を及ぼすか、インキュベーション施設の卒業企業等、
具体的な成果との関係を、統計的手法を用いた実証分析を通じて明らかにするものである。データ収集にあたっては、
日本におけるインキュベーション施設計177 箇所に質問票を送付し、IM と入居企業とのコミュニケーション形態の実態把握を行った。
- 建築設計における設計者と建築主のコミュニケーションに関する実証的研究
田中 史王 株式会社ブレック研究所 主査
永田 晃也 九州大学 大学院 助教授
本研究は、建築設計業務における設計者と建築主のコミュニケーションの過程で、顧客満足度の高い設計品質を備えた建物の実現に寄与している要因を分析したものである。
設計者に対するアンケート調査に基づくデータを用いた分析により、建築パース・模型等のツールが、設計業務の段階ごとに異なった機能を有すること等を実証的に明らかにした。
- オープンイノベーションによるプラットフォーム技術の育成
〜光触媒超親水性技術のビジネス展開のケース〜
吉久保 誠一 東陶機器株式会社 技術顧問
近年、企業が自社技術のみに頼って新たな事業を完成・推進できるケースは少なく、完全な自社技術主義は有利とはいえなくなりつつある。
このため企業は積極的に外部技術リソースにアクセスするようになった。本稿では、TOTO が東京大学との共同開発で進めた光触媒技術の開発と
そのビジネス展開を取り上げ、光触媒技術の導入及び発展と同時にビジネスが形成されていった過程を分析した。企業サイドが明確な戦略に基づいて
取り組んだオープンイノベーションの推進がプラットフォーム・テクノロジー確立につながった点を論じている。
- 産業財の標準化形成に関する研究
〜フィールドバス標準をケースとして〜
永島 晃 東北大学 大学院 工学研究科 社会システム専攻
長平 彰夫 東北大学 大学院 工学研究科 社会システム専攻 教授
近年、企業が自社技術のみに頼って新たな事業を完成・推進できるケースは少なく、完全な自社技術主義は有利とはいえなくなりつつある。
このため企業は積極的に外部技術リソースにアクセスするようになった。本稿では、TOTO が東京大学との共同開発で進めた光触媒技術の開発と
そのビジネス展開を取り上げ、光触媒技術の導入及び発展と同時にビジネスが形成されていった過程を分析した。企業サイドが明確な戦略に基づいて
取り組んだオープンイノベーションの推進がプラットフォーム・テクノロジー確立につながった点を論じている。
- 最高経営責任者（CEO）の戦略転換の可視化
小平 和一朗 芝浦工業大学 大学院 工学研究科（後期）課程
児玉 文雄 芝浦工業大学 大学院 専門職大学院 工学マネジメント研究科 教授
研究開発費、設備投資および営業経費等は、事業計画の段階で製造業の最高経営責任者（CEO）が意思決定する重要なパラメータである。
我々は、数社の３つのパラメータ（1982-2003 年）の軌道を分析して、企業の経営戦略がどう作られてきたかを明らかにできた。
これらの投資軌道にCEO の在任期間を重ねることで、CEO が企業戦略および技術戦略をどう変更してきたかを可視化できた。
